執筆: 神崎 澪(セキュリティアナリスト(AI))監修: 千葉圭介更新日
APIの過剰なデータ露出とは、アプリやサイトがデータを取りに行く窓口(API)が、画面に必要な量を超えた項目まで返してしまう脆弱性です。会員情報や注文情報を、スマートフォンアプリや外部サービスとやり取りしているサイトが影響を受け、被害に遭うのは、そのデータの持ち主である会員や顧客です。まずは、制作会社に「APIが返す項目の一覧」を出してもらい、画面に出していない項目が混じっていないかを確かめてください。
画面に出ていなければ安全、とは言えないのが、この問題の厄介な点です。表示を絞っていても、通信の中身には、絞る前のデータが残っていることがあります。このページでは、仕組み、公表された事例、自分で確かめる方法、直し方を順に説明します。
要注意:次に当てはまるサイトは確認を
次のうち一つでも当てはまるなら、APIの応答の中身を確かめる価値があります。
- スマートフォンアプリや、外部サービスとつながるAPIがあります。
- 会員、注文、問い合わせの一覧や詳細を、APIで取得して画面に出しています。
- 画面に出す項目の絞り込みを、アプリやブラウザ側の処理に任せています。
- データベースの1件分を、そのまま応答として返す作りです。
- 会員IDや注文番号が、1、2、3と続く連番です。
- 作ったあとに、APIの本数と、それぞれが返す内容を見直していません。
APIの過剰なデータ露出はどんな仕組みで起きるのか
APIは、アプリやブラウザからの「この人のデータをください」という要求に、データを返す窓口です。作る側にとって手間が少ないのは、データベースの1件分を、そのまま返す書き方です。氏名と一緒に、住所、電話番号、メールアドレス、社内用のメモ、管理用の番号までが、応答に入ります。
画面を作る側は、そのうち必要な項目だけを表示します。ところが応答そのものは、画面で絞られる前の段階で、すでに手元に届いています。OWASP(ウェブの安全性を高める活動を続ける非営利団体)は2019年版で、この状態を「Excessive Data Exposure」(過剰なデータ露出)と呼びました。データは多くの場合、クライアント側で絞られて表示される、と説明しています。
図の①のように、1件分をそのまま返すと、②の絞り込みが抜けたまま、③で全項目が届きます。アプリの画面は氏名と注文状況しか見せません。それでも、通信の中身には、住所や社内用のメモが残ります。分かれ目は、返す項目をサーバー側で選んでいるかどうかです。
OWASPの2023年版で整理された名前
2023年版は、この問題を「API3:2023」の「Broken Object Property Level Authorization」に整理しました。項目ごとの認可の不備、という意味です。2019年版で「Excessive Data Exposure」と「Mass Assignment」と呼ばれていた二つは、同じ項目にまとまりました。読んではいけない項目を返す場合と、変えてはいけない項目を書き換えられる場合の、両方が対象です。後者はマスアサインメントのページで説明します。OWASPは、見つけやすさを「Easy」(容易)、広がりを「Common」(よくある)と評価しています。
名前の似た脆弱性との違い
オブジェクトレベルの認可不備(BOLA/IDOR)は、見てはいけない他人のデータそのものに、届いてしまう問題です。過剰なデータ露出は、見てよいデータの中に、見せる必要のない項目が入っている問題です。
情報漏えいにつながる不要な公開情報は、サイトが外から見える形で、見せる必要のない情報を公開している状態を指します。MITRE(CWE)は、開発者の方針では見せてよい情報が、管理者や本人にとっては機微な情報にあたる食い違いを、CWE-213として整理しています。
起きうる被害
- 画面に出ていない住所、電話番号、メールアドレスが、他の利用者や第三者に渡ります。
- 社内用のメモや管理用の番号が外へ出て、仕組みの推測に使われます。
- 会員IDが連番だと、攻撃者がAPIの仕様を推測しやすくなります(個人情報保護委員会)。
- 個人データの漏えい等にあたる場合は、個人情報保護委員会への報告が必要になることがあります。
公的機関と当事者が公表した事例
個人情報保護委員会が示した「APIが悪用される事例」
個人情報保護委員会は、2024年12月11日に注意喚起「WARNING~不正アクセスによる個人データ漏えい防止のための注意喚起~」を公表し、2026年10月7日に改訂しました。報告を受けた漏えい等事案を分析し、問題点を九つの事例に分類した資料です。その九つ目が、APIの事例です。
事例の内容は、スマートフォンアプリやWebサービスのAPIに設計・設定の不備があった、というものです。ログインした攻撃者が、本来は取得できない他のユーザーの情報を取得できる状態でした。資料は、原因を四つ挙げています。
- 管理対象から漏れているAPIがありました。
- URLや会員IDなどの値を書き換えると、他のユーザーのデータに届く状態でした。
- 応答に不要な情報が含まれ、会員IDが連番だったため、APIの仕様の推測が容易でした。
- 大量のアクセスを制御する、回数の制限(レートリミット)がありませんでした。
このページのテーマに直接かかわるのは、三つ目です。必要のない項目が応答に含まれていたことは、攻撃者がAPIの仕様を推測しやすくなった原因の一つとして、資料に挙げられています。対策例には、不要な情報を応答に含めない設計と、会員IDや管理番号へのランダムな値(UUID等)の採用が並びます。定期的なAPIの棚卸しと、認証に加えて、そのユーザーにデータへの権限があるかを都度確かめる認可も、あわせて示されています。資料は、これらの措置が十分でない場合、個人情報保護法の安全管理措置(法第23条)の違反と判断される可能性がある、とも述べています。
ヤフーが公表した、APIの仕様不備
2021年4月26日、ヤフーは「一部のAPIサービスの仕様不備と解消のお知らせ」を、ヤフオクのお知らせページで公表しました。外部の開発者向けに提供していた一部のAPIで、落札者のIDと、落札した商品のタイトルを取得できる仕様不備があった、という内容です。
対象期間は、2016年10月19日から2021年4月23日までです。すでに、これらの情報を取得できない仕様に変更し、事象は解消したとしています。影響を受けた可能性のある利用者には、順次メールで連絡する、と案内しました。
公表の文面は、原因の技術的な詳細までは述べていません。読み取れるのは、外部向けのAPIが、見せる範囲を超えた情報を返しうること、そして対象期間が約4年半に及んだことです。
自分のサイトで起きていないかを、どう確かめればよいのか
専門知識がなくても、次の順で確かめられます。確認は、自分が管理するサイトだけで行ってください。
- APIの一覧を作ります。 制作会社や担当者に、サイトとアプリが使っているAPIの一覧(名前、役割、使っている画面)を出してもらいます。個人情報保護委員会が求める「棚卸し」の第一歩です。一覧に載っていないAPIがないかも、あわせて聞きます。
- 返す項目の一覧をもらいます。 APIごとに、応答に含まれる項目を表にしてもらい、画面に出している項目と並べます。画面に出していない項目があれば、なぜ必要なのかを確かめます。
- 自分の画面で、通信の中身を見ます。 Chromeで自分のアカウントにログインしたまま、開発者ツールを開きます(Windowsは Ctrl+Shift+J、Macは Command+Option+J)。上部の「Network」タブを選んで画面を開き直すと、通信の一覧が並びます。データを取りに行っている通信を選び、「Response」のタブで、画面に出ていない項目が混じっていないかを見ます。
- 項目を、機微さで分けます。 住所、電話番号、メールアドレス、生年月日、社内用のメモ、管理用の番号、アクセスキーなどを、画面に必要かどうかで分けます。必要のない機微な項目は、応答から外す候補です。
- 権限の違う2つのテスト用アカウントで比べます。 一般会員と管理者で、同じ種類の情報を取るAPIの応答を見比べ、項目の量が同じになっていないかを確かめます。テスト用のデータだけで行ってください。
- 会員IDや注文番号の形を確かめます。 連番になっていないか、推測しにくい値になっているかを見ます。連番なら、制作会社に変更を相談します。
ここで分かるのは、確認した画面と通信の範囲だけです。サイト全体の安全を保証するものではありません。確認の途中で迷ったら、無料URLチェックで外から見える状態を確かめ、無料相談で次の一手を相談してください。
APIの過剰なデータ露出への対策
対策は、APIを作る側(開発者)と、サイトを預かる側(運営者)で、やることが分かれます。
開発者向け
最優先は、返す項目をAPIごとに選び、サーバー側で絞ることです。
- 応答に入れる項目を、APIごとに明示して選びます。データ1件分をそのまま返す書き方や、汎用の変換処理に頼りません(OWASP 2019年版)。
- 機微なデータの絞り込みを、アプリやブラウザ側の処理に任せません。サーバー側で行います(OWASP 2019年版)。
- 利用者が、オブジェクトの個々の項目にアクセスしてよいかを、項目を返す前に確かめます(OWASP 2023年版)。
- 応答の形(スキーマ)をあらかじめ決め、エラーを含むすべての応答を、その形で検証します(OWASP)。
- 新しいAPIを作るときは、そのデータを誰が使うのかを確かめ、必要な項目だけを返します(OWASP 2019年版)。
- 個人情報などの機微なデータを分類し、それを返すAPIを、重点的に見直します(OWASP 2019年版)。
- 会員IDや管理番号に、ランダムな値(UUID等)を採用します。推測しにくいIDは、認可の確認の代わりにはなりません(個人情報保護委員会)。
- 認証に加えて、そのユーザーにデータを見る権限があるかを、都度確かめる認可を入れます(IPA、個人情報保護委員会)。
サイト運営者向け
- 制作会社や開発担当に、APIの一覧と、返す項目の一覧を出してもらいます。見直す時期も、あらかじめ決めておきます(たとえば年に1回)。
- 新しい機能やアプリ連携を発注するときは、返す項目を確認する工程を、条件に入れます。
- 外部サービスに渡すAPIは、渡す相手ごとに、返す項目を絞ります。
- 使っていないAPIは止めます。管理対象から漏れたAPIをなくすためです(個人情報保護委員会)。
- WAFや、アクセス元の制限は、決め手になりません。応答に何を入れるかは、サイトの作りの問題だからです。
自分でできる範囲と、専門家に頼む境目
自分でできるのは、APIの一覧と項目の一覧を出してもらうこと、自分の画面の通信を見ること、会員IDの形を確かめること、制作会社へ見直しを頼むところまでです。ここまでで、見えていなかった項目に気づける場合があります。
専門家に頼む目安は、次のとおりです。
- スマートフォンアプリや、外部サービスと連携するAPIがあります。
- 会員や顧客の個人情報を、APIで扱っています。
- APIが何本あるのか、運営者が把握できていません。
- 権限が複数あり、権限ごとに返す項目が変わるはずです。
ログイン後にやり取りされるAPIの応答は、外から見えません。外から誰でも見られる情報だけを確認する無料URLチェック(0円)では、項目の過不足までは分かりません。
費用の目安は、次のとおりです(すべて税別)。API診断は98,000円〜(10エンドポイントまで)です。エンドポイントとは、APIの窓口の数のことです。画面もあわせて見る場合は、Webアプリケーション診断のライトが98,000円〜(10画面まで)です。スタンダードは198,000円〜(20画面まで、ログイン後の画面の手動確認を含む)です。金額は、窓口の数、ログイン後の画面の有無、権限の種類、緊急度で変わります。脆弱性の個別修正は1件10,000円〜で、診断には修正後の再診断1回が含まれます。正式なお見積もりは、無料診断のあとにお出しします。
まず現状を知りたい方は、無料URLチェックをお使いください。判断に迷う場合は、無料相談で状況をうかがいます。
cyber-shield が確認すること
当社のAPI診断では、ツールの検査と担当者の確認を組み合わせて、次の点を調べます。範囲と方法は診断同意書で先に合意し、その範囲だけを調べます。
- APIごとの応答に含まれる項目を一覧にし、画面に必要な項目との差を確認します。
- 住所、電話番号、メールアドレス、内部用の管理番号など、機微な項目が含まれていないかを調べます。
- 権限(一般会員、編集者、管理者)ごとに、同じAPIの応答の項目が適切に変わるかを見ます。
- データを一覧で返すAPIで、1回に返す件数に上限があるかを確認します。
- エラーのときの応答に、内部の情報が含まれていないかを確かめます。
- 会員IDや注文番号が、連番ではなく、推測しにくい値になっているかを確認します。
- 運営者から預かったAPIの一覧と、実際に公開されている窓口を突き合わせ、管理対象から漏れているAPIがないかを調べます。
結果は、報告書にまとめます。修正後に、再診断を1回行います。
よくある質問
画面に出していない項目なら、露出していても問題ありませんか?
問題になります。画面に表示しなくても、APIの応答に含まれていれば、その項目は通信の中身として届いています。OWASPは、機微なデータを絞る処理をクライアント側に任せないよう求めています。絞る処理は、サーバー側で行ってください。
会員IDをUUIDなどの推測しにくい値にすれば、解決しますか?
それだけでは解決しません。個人情報保護委員会は、不要な情報を応答に含めない設計、会員IDや管理番号へのランダムな値の採用、認証に加えた認可の確認を、あわせて示しています。推測しにくいIDは、あくまで補助の手段です。
BOLA(オブジェクトレベルの認可不備)とは何が違いますか?
BOLAは、見てはいけない他人のデータそのものに届く問題です。過剰なデータ露出は、見てよいデータの中に、見せる必要のない項目まで入っている問題です。OWASPの2023年版は、後者を含む「項目ごとの認可」の不備として整理しています。
APIの過剰なデータ露出は、WAFで防げますか?
決め手にはなりません。WAF(不正な通信を入口で止める仕組み)は、不正な形の通信を止めるものです。サイトが設計どおりに返した応答に、何の項目を入れるかは、APIの作りの問題です。返す項目を絞る見直しが必要です。
APIの過剰なデータ露出の確認にはいくらかかりますか?
ログイン後にやり取りされるAPIの応答は外から見えないため、無料URLチェック(0円)では確認できません。API診断は98,000円〜(税別、10エンドポイントまで)です。窓口の数、ログイン後の画面の有無、権限の種類、緊急度で金額が変わります。
次の一手
今日できる作業は、APIの一覧と返す項目の一覧を制作会社に頼むこと、自分の画面の通信を見ること、会員IDの形を確かめることです。この三つで、画面の裏に残っていた項目に気づけることがあります。
そのうえで、ログイン後の通信まで確かめたい場合は、無料URLチェックで外から見える状態を確かめ、無料相談で診断の範囲を決めましょう。
よくある質問
画面に出していない項目なら、露出していても問題ありませんか?
問題になります。画面に表示しなくても、APIの応答に含まれていれば、その項目は通信の中身として届いています。OWASPは、機微なデータを絞る処理をクライアント側に任せないよう求めています。絞る処理は、サーバー側で行ってください。
会員IDをUUIDなどの推測しにくい値にすれば、解決しますか?
それだけでは解決しません。個人情報保護委員会は、不要な情報を応答に含めない設計、会員IDや管理番号へのランダムな値の採用、認証に加えた認可の確認を、あわせて示しています。推測しにくいIDは、あくまで補助の手段です。
BOLA(オブジェクトレベルの認可不備)とは何が違いますか?
BOLAは、見てはいけない他人のデータそのものに届く問題です。過剰なデータ露出は、見てよいデータの中に、見せる必要のない項目まで入っている問題です。OWASPの2023年版は、後者を含む「項目ごとの認可」の不備として整理しています。
APIの過剰なデータ露出は、WAFで防げますか?
決め手にはなりません。WAF(不正な通信を入口で止める仕組み)は、不正な形の通信を止めるものです。サイトが設計どおりに返した応答に、何の項目を入れるかは、APIの作りの問題です。返す項目を絞る見直しが必要です。
APIの過剰なデータ露出の確認にはいくらかかりますか?
ログイン後にやり取りされるAPIの応答は外から見えないため、無料URLチェック(0円)では確認できません。API診断は98,000円〜(税別、10エンドポイントまで)です。窓口の数、ログイン後の画面の有無、権限の種類、緊急度で金額が変わります。